日本における初等中等教育は教育基本法を教育の柱に据え，学習指導要領で示された教育方針や教育内容に従って，各学校で教育活動が実施されている。この学習指導要領は原則10年を目処に改訂が行われている。改訂の目的は時代の変化に対応した教育内容や指導方法等を示すことによって学校教育を充実させることにある。このような学習指導要領の存在と施行の仕組みは，日本特有の教育制度として有効に機能してきた。次期学習指導要領の改訂作業も終わり，平成32年度（2020）から順次施行される。次期学習指導要領への移行を円滑に進め，充実した教育活動につなげるためには，これまで行ってきた教育活動を見直し，問題点や課題を洗い出して改善策を講じる必要がある。これまでの学校教育の変遷を振り返り，次期学習指導要領に係る情報を手がかりにしながら，特別活動がこれから担うべき役割と位置づけ，取り組み内容等について考察した。